神津仁の名論卓説 - 高齢医学医会主催の区民シンポジウムが出来るまで（1）

　さて、さっそく本題に入ろう。若いうちは次に何が起こるか、何をしようかとワクワクすることが多いが、高齢になるとそうはいかない。テレビではハイテンションな老人が出て来て、いかにも世の中の高齢者がみな元気のようにshow upするが、それは現実ではない。

　昨年5月の日本臨床内科医会のニュース原稿に、

　「政府はhappyな『人生100才時代』を迎えると声高に喧伝していますが、今の後期高齢者とは違い、今後高齢になる今の若者は、偏食で不健康で、結婚せずに家族も作らず、年金も少なくて、病んで貧しく孤独な老人になる可能性が高く、そうした老人が増えていくに違いありません。いくら明るいイメージを政府が振りまいても、健康な100才が巷にあふれる訳はありません。このままでは、老齢で多疾患(polypathy)を持ち、医療ニーズの恐ろしく高い100才があちこちでcareを待つ、という時代が来ることは明白です。それは『老々介護』『姥捨て』『高齢者虐待』や、高齢者ケアのために勤労世代が犠牲になる、という悲惨な社会が到来することを意味しています。政府はわざとpositiveなイメージを流すことで国民の目からその現実を隠している、といわざるを得ません」

と書いたが、我々現場の医師が見ている現実を投影すると、そんなイメージが湧いてきて仕方がない。もちろんそれが杞憂に終わることを願っているが。

掲げたmissionを現実のものとするために

　高齢医学医会のことは昨年の2月号に書かせて頂いた。その最後に我々のmissionを3つ載せた。

1. Geriatric medicineという医学・医療的な基本を踏まえ、その周辺のトピックス、日本におけるこの領域の問題点などについて、会員への情報提供を行い、各科立場の違う会員間における相互理解を進めていきたいと考えています。具体的には、講演会、研究会、ハンズオンセミナーなどを適宜開催してまいります。
2. 20.4%という高齢社会を迎えた世田谷区において、「高齢医療」は地域高齢者及びその家族、ケアギバー等との密接な関係が必要とされます。我々は医療の専門家として、行政、地域町会や商店会、老人会などと連携をとり、正しい医療情報が住民に伝わるように働きかけをする必要があるでしょう。例えば、地域住民に向けての講演会やセミナー、シンポジウムなどを、区医師会と協働して開催することを考えていきたいと思います。
3. 以上の活動を通じて、当会に未入会の世田谷区医師会員に入会を勧奨し、現在の会員数を少なくとも倍増することを目指したいと考えています。

1) については既に2回の研究会を行い、多くの医師会員の参加を得て好評だった。3回目の研究会は5月に「高齢者の皮膚」について、元東京慈恵会医科大学皮膚科学講座教授で現在は「ひふのクリニック人形町」院長の上出良一先生にお願いをしている。

　私もそうだが、上出先生のように大学と地域医療の両方を経験している臨床医の話は貴重だと思っている。大学病院の患者しか知らない医師が、製薬会社の紐付きで講演をするのとは違った話が聞けるに違いない。会員にとってなすべきことをし、独自の理念を貫くことが、地域医療を担当する医師会の医会がなすべきことだと思う。製薬会社が製薬協ルールを振り回して、「表題はこれにしないとお金は出しません」「当社の薬を宣伝するデータやスライドを使わないと講演会は支援できません」などと、無礼千万で失敬な物言いを許して、軟弱で卑屈でみすぼらしい(ごっつぁん体質、物貰い体質と揶揄される)、尻尾を振るような態度をとることなどもってのほかだ。

　次いで 2) のmissionについては、今回世田谷区と協働して講演会を行うことを企画している。2017年の11月8日に世田谷区の高齢福祉部との懇談会を開き、まずは世田谷区の高齢者の現状について報告を受け、次いで我々のmissionについて説明した。その際「区の方で我々の医会への要望が何かあれば検討する」と話をした。

　こうしたofferは珍しい。行政から医師会に依頼する事項は、区民健診やがん検診、予防接種、区民のための休日診療、介護保険の委員や学術経験者としてのオンブズマンの人選など、区で企画した事業に予算立てをして依頼することがほとんどだ。依頼、といいながら、実際には医師会の顔を立ててお伺いをしないと話が前に進まない。ここが行政のつらいところだ。だから、今回のように医師会側からactionを起こして、partnershipを持とうと呼びかけることなど、まず考えられないことだった。

世田谷区と医師会のより良い関係

　この懇談の時に行政側からは、認知症住民の徘徊や迷子が増えているので、本人に付けてもらう「見守りステッカー」を作ったが、まだまだ認知されていない。どうしたらよいか困っている、との相談を受けた。それであれば、認知症患者や患者の家族が通うのがかかりつけ医だから、世田谷区医師会会員の各診療機関に配布してはどうかと話した。区から要望するのは敷居が高いのであれば、私の方で医師会に依頼をしてみましょう、ということで相談を引き取った。

　その後医師会事務局からは、以下のような連絡を受けた。

高齢福祉部長とお話し致しました。

1. 会員医療機関への発送560件であること、
2. 内容についても神津先生よりお送り頂き拝見したところ、特に役員の先生方もご了解頂けると判断したこと、
3. 一応、役員に確認すること

等を申し上げましたところ、神津先生に感謝の意を申されながら、１施設５部ずつ、2,800枚を次回発送に間に合うよう、お願い文書とともにお届け頂けることとなりました。関係役員の先生方からは、すでに了解は得ております。部長にもその旨、ご報告申し上げております。その際、部長より神津先生によろしくお伝え下さいとのメッセージを頂戴致しましたので、申し添えさせて頂きます。

　もちろん、この案件は、医師会事務局、理事会を通して実現することが出来た。行政と医師会とのより良い関係は、そのまま住民への医療・福祉サービスの質の向上につながるのだ。

区民シンポジウムが出来るまでに

　もともと世田谷区の高齢福祉部長の瓜生さんとは、2000年4月から始まった介護保険導入の大きな転換期に、私が世田谷区の初代介護認定審査会長を務めた時からの知人だった。彼女の考え方や采配には独特の切れがあり、私の感覚に近いところがあって信頼を寄せていた。

　今回のmissionである「正しい医療情報が住民に伝わるように働きかけをする必要があるでしょう。例えば、地域住民に向けての講演会やセミナー、シンポジウムなどを、区医師会と協働して開催することを考えていきたいと思います」については、最近医療分野で問題になっている「終末期医療」、それに付随する「Living Will」や「Advance Care Planning」について、区民と一緒に取り組んでみたいと考えていた。しかし、医師と違って、普通の住民にこの話を直接ぶつけてみても、なかなか理解が難しいのではないかということになった。小冊子を作るにしても、世田谷区の内部でのコンセンサスは簡単には得られないだろうし、予算規模も大きなものになってしまう。第二回の世田谷区との懇談会は2018年の4月27日だったが、それであれば、まずは講演会やシンポジウムで区民に知ってもらうことはどうだろう、ということになった。同席していた保健福祉部調整・指導課の大塚さんが、その場で早速会場を当たってくれた。200～300人規模の集会が可能なのは、世田谷区民会館を含めて区内にいくつかしかない。成城学園と烏山の区民センターが取れるということで、まずはそこを押さえてもらった。

　講師は、私が懇意にさせてもらっている、国際医療福祉大学大学院教授の大熊由紀子先生にお願いしたいと思って相談したところ、瓜生部長とはfirst nameで呼び合うほどの仲だということが分かり、トントン拍子に事が運んだ。

　高齢医学医会の中心的メンバーには、

まずは「老い」について、学識経験者から区民に向けての講演会を行うことになりました。講演をお願いするのは、国際医療福祉大学の大熊由紀子教授に決定しました。大熊先生は朝日新聞論説委員をされて、北欧の社会福祉を日本に紹介したパイオニアともいえる方です。現在でも、世田谷区の認知症関係の評価委員長をされていて、お母さまを在宅で看取った経験を本にされている方ですので、適任だと考えています。また、大熊先生は世田谷区内下馬在住でもあり、区民にとって共感できるお話をしてくださると考えています。

と説明をした。

　大熊先生にお聞きすると、「我が家は、曽祖父の父の代から医師しかいない家系です」とのことで、お祖父様は山川章太郎先生(東北大初代内科教授)、お伯父様は山川邦夫先生(順天堂大心臓内科教授)、お叔父様は山川民夫先生(東京大学医学部教授)、お父様は齋藤諭先生(松翁会病院院長)、娘さんは大熊るり先生(リハビリテーション専門医)と、代々続く医家家族だという。日本への介護保険導入に際しては、マスコミ側から国に多くのサジェスチョンを与えて、その創設に多大な貢献をした。ご本人は次第に年齢を重ねて、「老いる」ということをどのように捉えているのだろうか。高齢者が自分の老いを語ることがなかなかないので、是非大熊先生にはそのあたりをありのままに語って頂きたいと考えている。

＜資料＞

1) ひふのクリニック人形町：

https://atopy.com